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前回は店舗が本来の姿で営業した場合の原価率=理論原価率
の算出方法をご説明いたしました。
今回は実際にその店舗でかかった原価=実質原価
の算出方法をご説明します。
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まずはじめに飲食店の原価とは=食材を仕入れた合計額ではありません。
また製造業などでは製品製造にかかった費用も製造原価となりますが
飲食店では純粋に商品調理に使用した食材のみを原価としてとらえます。
それでは
実際にその店舗でかかった原価=実質原価
の算出の方法をご説明します。
まずは数式から・・・・・・
(@前期棚卸高+A当期棚卸高−B当期棚卸高)=C当期原価高(原価金額)
C当期原価高÷D売上高×100=E当期原価率
これがその期間にその店舗で実際にかかった原価高及び率の求め方です。
ご存知の方も沢山いらっしゃるでしょう。
例えば1月一ヶ月間の原価を計算するとしたら
・12月末に残っていた在庫の金額@と
・1月中に仕入れた食材の金額Aを足して
・そこから1月末に残っている在庫の金額Bを引くと
1月一ヶ月間に使った食材の合計金額Cが求められます。
このCの金額を1月一ヶ月間の売上で割ると
1月一ヶ月間の原価率が求められます。
これがその期間にその店舗で実際にかかった原価高及び率の求め方です。
■12月末在庫 325,000円
■1月中仕入れ 1,243,000円
■1月末在庫 297,000円
■1月売上高 4,143,800円
だとすると
1月の実質原価率は 30.67%となるわけです。
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上記のように求めた実質原価率及び原価金額と
前回ご説明した理論原価率及び原価金額を対比して
店舗の原価管理が適切に行なわれているがを確認するわけです。
仮に実質原価率が理論原価率を3%上回っていたとします。
売上600万円の店舗で考えるとその額は月に18万円です。
18万円の利益を残すのにいったいいくら売り上げなくてはならないのか・・・。
ムダになっている原価の総額は1年間で216万円です。
5年そのまま営業したとしたら、その額は1,080万円です。
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次回は理論原価と実質原価に差があった場合の対処法を
ご説明したいと思います。
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